見合いの進め方

●見合いの準備

 双方が見合いに同意したら、仲介者は日取りと場所、付き添い人の有無を決めます。
 日取りは吉日にこだわるより、出席者の都合に合わせるのが現代的です。場所はホテルのロビー、ラウンジなどが一般的で、行き慣れない場所や落ち着かないところ、わかりづらい場所は避けましょう。食事のマナーや周囲の雰囲気などに気を取られるようでは、いい結果は望めません。その辺りの配慮を心がけましょう。見合いの費用は双方で折半にします。
 以前は付き添い人をつけることもありましたが、現在では「付き添いなし」が多いようです。

●見合い当日の身だしなみ

 出席者の服装は会場によって違いますが、やや改まった外出着で十分です。仲介者は双方とよく連絡をとり、両家の服装のつりあいがとれるように気を配りましょう。男性はスーツにネクタイ、女性はワンピースかスーツが一般的です。髪はさっぱり整え、アクセサリーは控えめにします。着なれない和服より似合う服を着ていくほうが自分の個性や長所をアピールできるものです。

●見合いの進行

 見合いに遅刻は厳禁です。会場には早めに出向き、仲介者の指示で席につきます。席次は女性が美しく見えるようにはからうのがエチケットです。
 仲介者はまず双方を紹介し、しばらく雑談のあと二人の話に話題をリードしていきます。当事者は自分のありのままの個性を相手にアピールするつもりで、のびのびとした態度をとりましょう。
 女性も自分の意志をはっきり示したほうが好感をもたれます。お互いに書類を交換し、話も聞いているわけですから、相手の趣味などを事前に調べて共通の話題を準備しておきましょう。
 仲介者は、話がとぎれたときには助け舟を出しますが、本人になりかわって質問に答えるのは控えましょう。相手を質問ぜめにしたり、不愉快な話題に立ち入るのはタブーです。
 頃合いを見計らって、仲介者は当事者が二人きりになれる時間をつくります。軽い食事か散歩をし、二時間くらいで切り上げるのがいいでしょう。男性は女性を、最寄りの駅または自宅など女性の希望に沿った場所まで送ります。

●見合い後の返事は仲介者に

 見合いの翌日に、仲介者にとりあえずのお礼をするのがマナーで、当日の実費と謝礼をそれぞれ持参します。見合い後の交際についての返事は、なるべく一週間以内に仲介者に伝えましょう。迷っている場合は、そのことを報告し、仲介者の助言を受けるのもよいでしょう。もう一度、会ってみたいと申し出てもかまいません。
 相手があることですから、返事は早めに、はっきりさせたいもの。断るときは角が立たないように「本人が自信がないと申しております」「どうも気持ちがしっくりこないそうで」などと言うのが無難です。くれぐれも仲介者への感謝を忘れずに、ていねいな態度で誠意を尽くしましょう。こちらから縁談の世話を依頼していた場合は、正直な理由を言ったほうが次の見合い相手を選ぶ参考になります。

●交際期間は三カ月が目安

 一般的には、婚約するかどうかの判断は三カ月くらいで出します。二度目以後のデートは直接、本人同士で連絡し合ってかまいませんが、仲介者にその後のようすを連絡するようにしましょう。
 見合いの後、交際を続けていくうちに、結婚の意志が次第に薄れてきたり、相手、または自分自身の将来に不安や疑問が生じたりして、どうしても決心がつかない場合には、早めに仲介者に相談しましょう。

【冠婚葬祭コラム】

■結婚相談所、結婚情報サービスの利用

 現在では、結婚相談所や結婚情報サービスを利用する方も多いようです。公営、民間の相談所等があります。民間の結婚情報サービスは、会員登録が前提条件となりますが、その後、入会が認められ、カウンセリング、出会い、交際、恋愛、婚約、成婚という段階を経ます。
 昨今、若者に流行の不特定多数の相手を引き合わせる出会い系サイトなどと異なり、会員登録にあたっては、当該サービスを提供する事業者の多くにおいて、学歴や職業・職歴を精査され、基準を満たす場合に所定の入会金・サービス利用料等を支払うことなどによって登録が認められます。
 この際、最終学歴の学校の卒業証明書、現在の仕事の源泉徴収票や給与明細書、独身証明書などの書類の提出が要件となる場合があります。
 また、紹介者に責任をもつということで、負債の状態、金融機関への問い合わせなど厳しく入会を審査している事業者もあります。
 出会いの場として、パートナー紹介書、パーティーやイベント情報、情報誌等を提供しているものが多く、さらにインターネット・サービスを利用している業者も多数あります。
 とくに出会いをセッティングするコーディネーターとのコミュニケーションが重要となる点では、仲介者を介した縁談と実質上、同様になります。
 縁談の相手が決まるまで何人でも紹介してもらえることなどが特徴ですが、実績があり、誠実に対応してくれる相談所を選びたいものです。
 公営の相談所、窓口では、「結婚しない症候群」など、結婚に対する価値観の変遷に伴い、国や自治体が音頭をとり、独身の男女を引き合わせるイベントやパーティーを主催するなど、積極的に婚活に取り組むところが増えています。
 婚活を後押しする意味合いで、企業が社員の登録・利用にあたって費用等を負担するなど、福利厚生の一環として当該サービスをメニューの一つに加えているケースもあります。